 |
竹本 田持（たけもと たもつ） |
生年： 1958年
出身地： 東京都 |
所属： 明治大学
部署： 農学部 食料環境政策学科
役職： 教授（博士(農学)） |
| 職業区分： 大学・研究機関 |
〒214-8571 川崎市多摩区東三田1-1-1
TEL： 044-934-7125
FAX： 044-934-7125
E-mail： takemoto＊meiji.ac.jp
※メールアドレスの@は＊に置き換えて表示しています
URL： http://www.isc.meiji.ac.jp/~tamotsu/ |
専門分野
[ □印は最も得意とする分野 ] |
□地域資源の利活用（未利用、観光資源等）
■地域活性化戦略
■地域ブランド戦略
■消費者とのコミュニケーション
|
対応可能な
コーディネート業務
|
- 地域内交流・連携の構築に向けた協働作業
- 地域内発的アグリビジネス（農産物加工，直売，交流関連事業）展開の支援
- 地域内発的アグリビジネスに関する実践者や専門家等の紹介
|
食農連携推進に向けた
活動実績
（事業、業務等、実施期間、概要） |
- 日本アグリビジネスセンター・地域の小規模生産者のための商品開発手法マニュアル（2009年度）
農村地域の小規模事業者による新商品の開発・販売を推進するため，価格設定の考え方，容器・包装の選択，生産工程の衛生管理の具体的方法，食品表示の方法等をマニュアルとして取りまとめたものです。
- 秦野市・都市農業振興計画策定（2016年度）
様な農産物の供給と、多面的な機能の発揮を将来にわたり維持するため、農業者、市民、関係団体及び行政がそれぞれの役割を分担しながら、農業・農地がもたらす恵みを生かしたまちづくりの指針。2008年に策定した前計画を改訂し，「多様な担い手がつなぐ、農の恵みが溢れる都市（まち）」を将来像としています。
- 日本アグリビジネスセンター・小規模生産者のための市場調査マニュアル
（2008年度）
農村地域での地域内発的な小規模事業が直面する課題のうち，これまで余り積極的に取り上げられてこなかった市場調査・分析手法について，アンケート調査や事例調査をもとにマニュアルとしてとりまとめたものです。
- 高崎市・農業振興計画策定（2007〜2008年度）
合併によって，平地から山間地域までの多様な地形条件と多彩な農畜産物に恵まれる高崎市の新たな農業振興計画。豊かな農山村資源を活かし，市内の各地域が連携した一体的な農業振興を市民とともに進めることとしています。
- 川崎市・農業振興計画策定（2016年度）
2005年3月に策定した「農業振興計画（かわさき「農」の新生プラン）」の計画期間10年が終了したことより，『次世代に引継ぐかわさきの「農業」』を掲げて策定した計画です。農業者が都市的立地を活かした健全な農業経営を行い「生業」として息づき、併せて、安らぎや潤いなど多面的な役割を果たしている貴重な空間である農地を守っていけるよう、農業者の営農意欲や市民の農業理解をさらに向上させることを目指しています。
|
食農連携等に
関連した講演等の実績
（演題、場所、実施時期等） |
- 「日本農業の明るい未来に向けて
〜農業経営の今後の課題と新たな動き〜」
（神奈川産業振興センター（よろずセミナー），2017年2月）
- 平成28年度農産物観光資源化促進事業研修会コーディネーター
（神奈川県環境農政局農政部農政課ブランド推進グループ，
2016年8月〜12月）
- 「都市農業を持続させるために
−農業経営，消費者との地域間交流，農商工連携の観点から−」
（新横浜グレイスホテル（横浜・川崎地区農業経営士会），2016年2月）
- 「農業・農村を担う人材育成について
−大学農学部での経験から−」
（那須塩原市「石山」（那須地方農業者懇談会），2016年1月）
- 「これからの農業・農村には可能性がある
−地域資源を活用した農業・農村活性化−」
（青森市・ラ・プラス青い森（青森県町村会），2015年2月）
- 「これからの農業経営に求められること
−生産者と消費者の距離を考える−」
（板柳町ふるさとセンター（林檎まるかじり塾），2013年12月）
- 「都市農業の現状と課題」
（秦野市文化会館（神奈川県中地方農業委員会連合会），2013年3月28日）
- 「地域活性化は農業振興から」（松川村・すずの音ホール，2009年6月）
- 「農業･商業･観光業の連携による地域活性化」
（つくば市・豊里ゆかりの森ホール，2008年6月）
- 「都市農村交流とアグリビジネスの接点」
（さいたま市・ＪＡＣＫ大宮，2008年3月）
- 「観光推進のために嬬恋農業と食を結び付けよう！」
（嬬恋村・嬬恋会館ホール，2007年11月）
- 「地域資源を活用した内発的アグリビジネス」（焼津市・松風閣，2007年9月）
|
食農連携推進に係る
委員等の実績 |
- 関東農政局むらづくり審査会・委員長（2012年4月〜現在）
- 神奈川県中井町地域農業再生協議会・会長（2012年4月〜現在）
- 日本食育学会副会長（2015年10月〜現在）
- 日本地域政策学会常任理事（2014年7月〜現在）
- 日本フードシステム学会理事（2014年7月〜現在）
- ６次産業化財務動向調査委員会委員 2012年度 （食品需給研究センター）
- 経営診断事業検討委員会委員 2012年度 （食品需給研究センター）
- 青森県板柳町・りんごの里アンバサダー（2007年度〜現在）
- 川崎市農業振興計画推進委員会・会長（2016年度〜現在）
- 秦野市農業振興計画推進委員会・会長（2016年度〜現在）
|
主な著書・執筆物
・メディア出演等 |
- 農業経営学の現代的眺望（共著）日本経済評論社 2014年
- 食料環境政策学を学ぶ（分担執筆） 日本経済評論社 2011年
- 非営利・協同システムの展開（分担執筆） 日本経済評論社 2008年
- 農業経営の持続的成長と地域農業（分担執筆） 養賢堂 2006年
- 欧州連合［EU］の農村開発政策（共著） 筑波書房 1999年
- 泊まりある記・英国農家民宿 三嶺書房 1998年
|
食農連携や地域活性化に
対する想い（メッセージ） |
農業経営の成長・発展や地域農業振興にとって，農村と都市，農村の生産者と都市の消費者という地域間での交流を深めていくことは重要です。そして，「地域間交流」が盛んな地域とは「地域内交流」も活発だと感じてきました。つまり，農業関係者とともに商工会や非農家，あるいは域内消費者等との繋がりが大切なのです。農商工連携とは，文字通り農業と商工業の連携が重要であることを示していますし，六次産業化には，地域内あるいは地域間で連携・協力することを含んでいると思います。これまで，各地域での取り組みから多くのことを学ばせていただいてきましたが，若い学生たちと力を合わせて，学ぶことと同時に地域の皆さん語り合い，ともに考えながら，農村地域のさらなる活性化に寄与したいと希望しています。
|
