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育成教材のご紹介

コンテンツ	教材タイトル	教材
コーディネート手法 戦略構想の作成New!	「SWOT分析等を活用した地域戦略の構築 −連携による食をとおした地域活性化−」 （A4版、カラー、18ページ、PDF形式、5.6MB） 　農商工等連携や食農連携を推進する連携体や枠組の中で、関係者が合意形成を図り、発生する課題等を解決していくためには、関係する機関・組織・事業者等が理念として共有できる『ビジョン・戦略』が最も重要であり、コーディネーターが先ず行わなければならない活動ともいえます。 　本書では、その一つの方法として、ビジネスの現場で利活用されているブレーンストーミング（ＢＳ）、Ｋ−Ｊ法、ＳＷＯＴ分析などの手法をアレンジし、農商工等連携や食農連携の取組を推進する連携体や枠組におけるビジョン形成や戦略構築のためのメソッド（手法）を紹介します。 この冊子は、平成22年度農林水産省総合食料局補助「農商工等連携促進対策中央支援事業」において社団法人 食品需給研究センターが作成しました。
地域ブランドの確立 地域ブランドの管理 ブランドコミュニケーションNew!	「農商工等連携における地域ブランドの構築」 （A4版、カラー、26ページ、PDF形式、6.5MB） 　地域全体の活性化につなげる有力な方法の一つとして、地域ブランドの構築があります。地域に入ったコーディネーターが広い視野のもと、進めていかなければならないテーマといえます。 　本書では、農商工等連携における地域ブランドの構築の方法から、ブランドコミュニケーションの仕方やブランド管理の必要性まで、地域ブランド形成に必要な手法を一通りご紹介いたします。 この冊子は、平成22年度農林水産省総合食料局補助「農商工等連携促進対策中央支援事業」において社団法人 食品需給研究センターが作成しました。
マーケティング戦略 食材を通じた消費者との コミュニケーションNew!	「地域発信型商品・サービスの戦略展開 −コーディネーターのマーケティング手法−」 （A4版、カラー、26ページ、PDF形式、8.0MB） 　農商工連携や食農連携によって生み出される様々な新商品や新サービスが変化の著しい現代マーケットにおいて、持続可能な成長モデルになるためには、正確に商品やサービスの特性を把握し、適切なマーケティング戦略に基づいた意思決定を行う必要があります。そのためにも、広い知見とノウハウを持つコーディネーターの客観的なサポートが求められております。 　本書では、そのような地域ブランドや地域発信型商品・サービスのコーディネートに必要な実践的なマーケティング手法をご紹介いたします。 この冊子は、平成22年度農林水産省総合食料局補助「農商工等連携促進対策中央支援事業」において社団法人 食品需給研究センターが作成しました。
事業推進マネジメント	「自律型モニタリングシステム導入の手引き −農商工連携等の推進に向けて−」 （A4版、カラー、52ページ、PDF形式、11.7MB） 　農商工連携、食農連携等、複数の事業者や団体が連携した取組みを持続的推進していくためには、事業計画に対して達成状況や問題点などをモニタリング（計画の進捗状況および効果の確認）し、事業環境の変化などに対応して、計画をレビューするPDCAサイクルの導入が重要となります。PDCAサイクルを導入するためには、その仕組みの中核となる人員が、計画をレビューするための評価機軸が必要です。本手引きでは、その評価機軸を提供し、レビューするための方法を説明しています。ここでは、その仕組みを自律型モニタリングシステムと呼んでいます。 この冊子は、平成21年度農林水産省総合食料局補助「食農連携機能高度化支援事業」において社団法人 食品需給研究センターが作成しました。
新商品開発	「食農連携における新製品開発の方法」 （A4版、カラー、24ページ、PDF形式、2.0MB） 　食農連携における新製品開発は、地域の食品企業や農業者、研究機関等のそれぞれの持つ強 みを結集し、足りない資源や技術を異業種から導入して、新たな製品開発を実現しようとい うものです。大企業であれば、自社の力のみで実現できるかもしれませんが、中小企業であれ ば、このように地域内での連携体による新製品開発を目指すことが必要です。 　本テキストでは、食農連携における新製品開発において、それを実施するコーディネーター や開発担当者が注意すべき点を示します。 この冊子は、平成21年度農林水産省総合食料局補助「食農連携機能高度化支援事業」において社団法人 食品需給研究センターが作成しました。
戦略構想の作成	「地域連携による食品産業の推進に向けて−商品開発・技術開発等の戦略−（秋田県編）」 （A4版、カラー、64ページ、PDF形式、10.0MB） 「奈良県における新たな農商工連携推進戦略構想−植物機能活用クラスターの形成に向けて−」 （A4版、カラー、79ページ、PDF形式、15.7MB） 「高知県食料産業の未来を見据えた構想−商品開発・技術開発のポイント−」 （A4版、カラー、78ページ、PDF形式、15.2MB） 「地域連携による食料産業の推進に向けて「商品開発・技術開発戦略」 (長野県編)」 （A4版、カラー、64ページ、PDF形式、11.9MB） 「豊橋地域の食農を知り活用するためのハンドブック 「商品開発・技術開発戦略」(豊橋地域編)」 （A4版、カラー、63ページ、PDF形式、11.0MB） 「地域連携による食料産業の推進に向けて「商品開発・技術開発戦略」 (大分県編)」 （A4版、カラー、40ページ、PDF形式、9.0MB） 「地域連携による食品産業の推進に向けて（北海道編）」 （A4版、カラー、40ページ、PDF形式、3.4MB） 「地域連携による食品産業の推進に向けて（石川県編）」 （A4版、カラー、36ページ、PDF形式、3.3MB） 　これからの地域連携の取組みは、各中核拠点どおしの情報共有により、広く食品関連事業者が広く連携し、成長していくことが重要です。 　本書は、地域の食品産業に携わる中核メンバーにより、「地域の原料・技術シーズ、製品開発ニーズ（地域ポテンシャル）の把握・分析」、「企業が有する商品開発課題や技術開発課題の解決に向けた参考情報の提供」「既存の地域食料産業戦略等の具体化による商品開発・技術開発の促進」という観点から、食品産業の推進に向けた商品開発・技術開発戦略構想書です。 　これから、地域の技術を利活用し、新たな商品開発や技術開発を目指そうとするみなさまにとって、地域の取組みを推進するためのヒントとなるテキストとしてご活用ください。 これらの冊子は、平成20年度農林水産省総合食料局補助「食料産業クラスター促進技術対策事業」、平成21年度「食農連携促進技術対策事業」及び平成22年度「農山漁村6次産業化対策事業 技術促進対策事業」において社団法人 食品需給研究センターが作成しました。
知的財産の利活用	「地域食品における知的財産の利活用を目指して」 （A4版、カラー、12ページ、PDF形式、3.7MB） 地域の食品産業に携わるみなさまに、知的財産をより有効に活用していただけるように、「産業財産権」「特許権」「意匠権」「商標権」など知的財産に関する基本的な情報をコンパクトにまとめた入門的なテキストです。 この冊子は、平成19年度農林水産省総合食料局補助「食料産業クラスター促進技術対策事業」において社団法人 食品需給研究センターが作成しました。
	「食品産業事業者における知的財産の利活用を目指して」 （A4版、カラー、20ページ、PDF形式、1.5MB） 食品業界で働く方々に「知的財産を業務に活用してみよう」と興味をもっていただくために、一般に公表されている知的財産に関する情報源となる「特許電子図書館IPDL」の活用方法や、知的財産を実際に活用するにあたっての注意点やポイントなどをトピック的に紹介した実践的なテキストです。 この冊子は、平成20年度農林水産省総合食料局補助「食料産業クラスター促進技術対策事業」において社団法人 食品需給研究センターが作成しました。
食の安全・安心	「ゼロからわかる食品のトレーサビリティ」 （A4版、カラー、24ページ、PDF形式、8.8MB） トレーサビリティ導入のポイントを図を使ってわかりやすく示した手引きです。トレーサビリティの導入の目的、費用と効果、製品及び原料の識別と対応づけの原則などについて、順を追ってわかりやすく解説しています。 この冊子は、平成19年度農林水産省消費・安全局補助「ユビキタス食の安全・安心システム開発事業」の一環として、食品トレーサビリティ教材検討委員会の監修によって社団法人 食品需給研究センターが作成しました。

 

 

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