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2014/7/7
赤沼 秀夫(あかぬま ひでお)
生年: 1949年
出身地: 秋田県秋田市
所属: 食彩房
役職: 代表
職業区分: 民間コンサルタント・シンクタンク
〒010-1606 秋田県秋田市新屋寿町7-48
TEL: 018-811-0408
FAX: 018-811-0408
E-mail: shokusaibo*sea.plala.or.jp
※メールアドレスの@は*に置き換えて表示しています
専門分野
[ □印は最も得意とする分野 ]
□新商品開発の方法
■地域活性化戦略
■地域資源の利活用(未利用、観光資源等)
■農業者と食品産業のマッチング
■技術シーズと製品開発ニーズのマッチング
■生産工程・製造工程管理
■マーケティング戦略
■デザイン・広報戦略
■地域ブランド戦略
■食の安全・安心、リスク管理
■消費者とのコミュニケーション
対応可能な
コーディネート業務
【現地担当者や現地コーディネーターに対しての場合】
関連諸官庁(東北農政局、東北経産局、秋田県)やミラサポ、秋田商工会議所、秋田県商工会連合会、中小企業団体中央会、秋田県6次産業化サポートセンター等とのパイプを活かし、地域活性化戦略を支援
【食品企業事業者に対しての場合】
新商品開発の方法、マーケティング戦略、デザイン・広報戦略、地域ブランド戦略などをコーディネートする
【農業者等の事業者に対しての場合】
6次産業化プランナーとして、農業者と食品産業のマッチング、地域資源の利活用、商品開発などをコーディネートする
食農連携推進に向けた
活動実績
(事業、業務等、実施期間、概要)
  • 三種町商工会 平成18年度地域資源∞全国展開プロジェクト事業委員会
    特産品開発小委員会委員長(2006年7月〜2007年3月)
    秋田県三種町森岳地域の、生産量日本一である「じゅんさい」の全国展開すべく、「秋田森岳じゅんさい鍋」として商品開発を支援し、活性化に寄与
  • 由利本荘市商工会 平成19年度地域資源∞全国展開プロジェクト「来て、見て、体験!〜鳥海山大自然 恵のまちへ〜」の「おもてなし育成事業」、「おもてなし専門家委員」(食と特産品の研究開発―2007年6月〜2008年2月)
    …特産であるポリフェノールが多く含まれている「松皮」を利用し、既存伝統商品の「松皮もち」とは全く異なる「松皮ゆべし」・「松皮サブレ」の商品企画・開発を支援
  • 羽後町商工会 平成20年度地域資源∞全国展開プロジェクト 西馬音内「若返り舞 プロジェクト」実行委員会専門委員(2008年4月〜2009年3月)
    「若返り=長寿」を基本コンセプトに食を通じた長寿セットの商品開発の支援
    (一例)無洗米 若返り米、若返り仕込み水、若返り御膳、西馬音内コナコ、羽後路絵巻『寿』、若返りギフトセットなど
  • 日本の食を広げるプロジェクト「ナマハゲの里!! 活発男鹿」
    食のモデル地域協議会(2013年9月〜2014年3月)
    地場産食材を活用した創作惣菜と宿泊施設の献立(メニュー)の開発ならびに調理指導
食農連携等に
関連した講演等の実績
(演題、場所、実施時期等)
  • 「男鹿地域の食と観光〜商品開発と戦略」 秋田地域振興局 2007年3月
  • 「誰でも出来る簡単な農産加工」 北秋田市商工会 2008年7月
  • 「地域食材が地域を変える」 由利地域振興局 2009年8月
  • 「農商工連携 地域食材を使った新商品開発と販路開拓」
    秋田商工会議所 2011年3月
  • 「農商工連携のススメ」 新潟市白根商工会 2012年2月
  • 「6次産業化の動向とこれからの方向」 県農業士協議会 2013年3月
食農連携推進に係る
委員等の実績
  • (独)中小企業基盤整備機構「地域資源活用企業化支援事業」に係る東北経産局『アドバイザリーボード・メンバー』 2007年〜2009年
  • 経済産業省"地域中小企業サポーター 2007年〜
  • 羽後町商工会 平成20年度地域資源∞全国展開プロジェクト 西馬音内「若返り舞 プロジェクト」実行委員会専門委員 2008年4月〜2009年3月
  • 6次産業化プランナー 2011年〜
  • 日本の食を広げるプロジェクト「ナマハゲの里!!活発男鹿」食のモデル地域協議会、商品開発専門家 2013年9月〜2014年3月
主な著書・執筆物
・メディア出演等
  • NHK秋田放送局「秋田このひと」出演
  • 秋田県商工会連合会会報コラム欄執筆 2008年1年間
  • 秋田商工会議所会報に執筆  2011年
食農連携や地域活性化に
対する想い(メッセージ)
食の宝庫と言われてる秋田県の地産食材の、優れた栄養成分と機能性食品としての取り込みを行ない、伝統技法、最新技術を活かした食品加工とその商品開発を実務的な面で支援をすることで地域活性化をめざす。
健康志向、安全志向の高い消費者の顧客満足度を、トレーサビリティに対応した健康機能性をもった地場産原材料使用により高め、食農連携者の収益に貢献する事業をコーディネートすることで、中小企業者の経営の向上及び農林漁業者の経営の改善を図る。地場産食材、加工品等を首都圏ネットワークを通じて販路拡大を図るとともに、首都圏との交流により、観光関連産業の活性化も視野に入れながら地域全体の活性化が目標である。
生産者と消費者は、明日の食と農をつくるパートナーである。そして、地域おこしのパートナーでもある。生産者や加工業者が異業種でネットワークを組み、連携して特産品を開発する手法が重要であり、生産、加工、販売のプロが、得意分野を生かして商品をつくり、全国販売めざす民間主導型がベターで、関連諸官庁がそれをトータル包括支援していく姿が理想と思える。